【レッスン6】「経済的インセンティブ」~ビットコインにおける最大の発明って?~

なぜこのレッスンが必要なのか

3つのレッスンを通じて、第三者不要の状態で取引を実現する方法を学習してきました。

ブロックチェーンを動作させるためにはノードが必要になることは学習しましたが、ここで浮上するのが、誰もノードになってくれないのではないか、という問題です。従来は、金融機関などの第三者が手数料を徴収することでこの役割を担ってきました。

そこで本レッスンでは、ビットコインにおける最大の発明といわれる経済的インセンティブについて学習していきます。

このレッスンで学べること

  • ノードにネットワークに参加したいと思わせる仕組み
  • ビットコインの新規発行の仕組み
  • 不正防止の経済的合理性
  • PoWに成功するとビットコインが貰える


    PoWを実施し、新しくブロックを形成したノードは、そのブロックを自分が形成したという情報を書き残すことができます。

    このとき、PoWを実施した報酬として、一定額のビットコインを受け取ることができます。

    この報酬の仕組みが、ノードがネットワークに参加したいと思うようになる巧みな仕掛けです。


    また、報酬となるビットコインは新しく発行されるものであり、これが新しくビットコインを発行するための唯一の方法となっています。

    そのため、本質的にはビットコインの価値の裏付けは、PoWを実施するために必要なCPUの時間と電力であると考えられます。

    なお、PoWを繰り返すことで新しくビットコインを発行する行為が、まるで金を採掘する行為であるかのように捉えられるため、「マイニング」という名称が後に付けられるようになりました。


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    ビットコインの取引手数料


    ビットコイン取引は手数料がかからない、ということを稀に目耳にしますが、手数料が非常に安価なだけであって、全くかからないわけではありません。

    この少額の手数料は、ビットコインを送金する際に必ず発生し、ノードが受け取ることになっています。

    この手数料も、ノードのインセンティブになっているということです。


    なお、ビットコインには発行上限があるため、いずれ全てを発行し切ることになります。

    それ以降は、取引手数料のみがノードのインセンティブとなります。

    これは、この時点でビットコイン価格がインフレから完全に解放されるため、取引手数料だけでインセンティブが成り立つだろうという考え方です。


    余談ですが、ビットコインの発行上限は2100万BTCであると頻繁に目耳にしますが、これは間違いです。

    細かいですが、ビットコインの発行上限は20,999,999.9769BTCとなっています。


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    不正防止の経済合理性


    ビットコインの報酬の仕組みは、ノードが善良であり続けることの動機にもなっています。

    もしノードが悪意を持って不正を働き、仮に不正に成功してしまった場合、ノードが行うと考えられる行動は以下になります。

    1. 過去に支払った履歴を改ざんし、支払ったビットコインを奪い戻す
    2. 今後新たに発行されるビットコインを独占する


    しかし、この不正に成功した時点で、ビットコインネットワークは崩壊したとみなされます。

    すると、そのシステムを元に発行されていたビットコインの価格は暴落します。

    そのため、不正を働くよりも正常にPoWを続けてビットコインネットワークの価値を高めた方が、経済的に合理性があるということになります。


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